目的 地域在宅高齢者における食品摂取の多様性と高次生活機能の自立度低下の関連を分析する。
対象と方法 対象は，秋田県南外村に在住する65歳以上の地域高齢者である。ベーライン調査は1992年，追跡調査は1997年に行われた。ベースライン調査には748人が参加し，追跡時に生存し調査に参加した男性235人，女性373人，計608人（平均年齢：71.5歳）を分析対象とした。調査方法は面接聞き取り調査法を採用した。高次生活機能の自立度は，老研式活動能力指標により測定した。食品摂取の多様性は，肉類，魚介類，卵類，牛乳，大豆製品，緑黄色野菜類，海草類，果物，芋類，および油脂類の10食品群を選び，1 週間の食品摂取頻度で把握した。各食品群について「ほぼ毎日食べる」に 1 点，「2日 1 回食べる」，「週に 1, 2 回食べる」，および「ほとんど食べない」の摂取頻度は 0 点とし，合計点数を求め食品摂取の多様性得点とした。解析は，1 点以上の老研式活動能力指標得点の低下の有無を従属変数（低下あり 1，なし 0），食品摂取の多様性得点を説明変数とする多重ロジスティック回帰分析によった。
結果 分析対象のベースライン時の食品摂取の多様性得点の平均値は男性，6.5，女性6.7点であった。老研式活動能力指標総合点の平均点は11.4点であった。食品摂取の多様性得点の高い群で老研式活動能力指標の得点低下の危険度が低いことが認められた。老研式活動能力指標の得点低下の相対危険度［95%信頼区間］は，食品摂取の多様性得点が 3 点以下の群（10パーセンタイル（P）以下）を基準としたとき，4～8 点の群（10P 超90P 未満）および 9 点以上の群（90P 以上）では，手段的自立においては，それぞれ0.72[0.50-1.67], 0.61[0.34-1.48]，知的能動性においては，それぞれ0.50[0.29-0.86], 0.40[0.20-0.77]，社会的役割においては，それぞれ0.44[0.26-0.0.75], 0.43[0.20-0.82]であった。この関係は，性，年齢，学歴，およびベースラインの各下位尺度得点の影響を調整した後のものである。
結論 多様な食品を摂取することが地域在宅高齢者の高次生活機能の自立性の低下を予防することが示唆された。
