目的 クイットラインは，禁煙を希望する喫煙者に対し，主として電話を通じた相談業務を行う禁煙のホットラインのことである。欧米先進国や東アジア諸国においては，すでに多くの国で実施されているが，日本での国レベルの運用はされていない。今後日本でクイットラインを整備するための方向性について考察することを目的に，諸外国でのクイットラインの現状とクイットラインの効果についてまとめた。
方法 諸外国でのクイットラインの現状を，ホームページ閲覧等により調査した。クイットラインの禁煙に関する効果については，主に“Medline”，“Cochrane Database of Systematic Review”で「hotline」，「Smoking Cessation」をキーワードとして文献検索し，該当する先行研究を，用いられている媒体の種類別に検討した。これらの情報を元に，日本でクイットラインを展開するためには，どのような組み立てが望ましいか，方向性を考察した。
結果 オーストラリア，ニュージーランド，韓国，香港，シンガポール，台湾，タイ，米国カリフォルニア州，英国のクイットラインは，電話相談だけでなく，小冊子の郵送やインターネット，携帯電話，電子メールなど様々な媒体を用いており，電話を含むすべての禁煙支援媒体を総称してクイットラインと呼んでいた。また，電話を用いる場合でも，クイットライン側のオペレーターから利用者に電話をかけてアドバイスを行う，能動的な方法を取り入れていた国もあった。各々の媒体・方法別に禁煙成功率に違いがみられたが，能動的な電話介入，携帯電話，携帯メール，インターネットを用いた個別化されたプログラムでは，メタ解析や無作為割付試験で，その効果が確認されていた。これらの方法は，そのサービスの広域性，標準化のしやすさ，人的コスト面などで相当の違いがあることが考えられた。わが国のように喫煙者人口がなお多い国では，広域性やコスト面での実行可能性が重要になると考えられ，現在行われている健診の場における禁煙支援体制などに合わせた介入や，利用者に合った個別化されたアルゴリズムを用いたインターネットや電子メールによる介入などを取り入れて行くことが望ましいと考えられた。
結論 日本で国レベルでのクイットラインを展開していくためには，電話だけでなく様々な個別化された介入媒体を増やし，既存の禁煙支援体制とも連携した包括的なサービス体制を構築することが必要かつ現実的であると考える。