目的：要介護認定を受けた高齢者を対象として転倒と骨折の発生状況を調査し性·年齢·要介護認定状況（以下，介護度）による影響を検討する．方法：対象は通所介護施設を利用する65歳以上の高齢者8,335名（平均年齢82.2±7.4歳）であった．施設の担当職員が，介護度，過去1年間における転倒の有無，転倒による骨折の有無，骨折部位などの項目について聞き取り調査を実施した．なお認知機能障害により，回答の信頼性が低いと調査者が判断した場合には，家族から転倒や骨折状況を聴取した．また施設利用中の転倒については，その状況を自由記載にて担当職員が回答した．分析は転倒と骨折の発生頻度を性，年齢（前期/後期），介護度（軽度要介護群；要支援1∼要介護2/重度要介護群；要介護3∼5）別に算出し，χ2乗検定にて群間比較した．施設利用中の転倒については，場所，状況，動作，直接原因を集計し軽度と重度要介護群の群間差をχ2乗検定にて比較した．結果：過去1年間の転倒率は，女性（24.6%）よりも男性（26.8%）が有意に高かった．軽·重度要介護群における転倒率の比較では，女性においてのみ重度（26.4%）と比べて軽度（23.4%）要介護群の転倒率が有意に低かった．一方で転倒者のうち骨折した者の割合は，男性（4.5%）よりも女性（12.2%）の方が有意に高かった．骨折の有無を従属変数とし，性，年齢，介護度を独立変数とした多重ロジスティック回帰分析では，男性に比べると女性の方が2.5倍骨折する危険性が高かった．また施設利用中の転倒については重度要介護群ではトイレ時，軽度要介護群では体操·レクリェーション時，立位時の転倒が有意に多かった．結論：転倒率は女性の方が低く，それは軽度要介護群の転倒率の低さが影響していることが示唆された．一方骨折においては年齢や介護度の影響よりも，性別（女性）の影響が大きいことが示唆された．
