本研究では，以下のことが明らかになった．
①大阪においても，Ox生成には，２つのレジーム(NOx律速，HC律速)が存在することを考慮する必要がある．
②大阪では，HC対策の効果は，1990年代後半から2000年前後に顕著になるが，NOx律速の局が多く，NMHC濃度の低下がみられた局でも，PO濃度の低下は若干にとどまった．また，NMHC濃度の低い局については，HC対策の効果は顕れず，PO濃度の上昇がみられた．
③近年は，PO濃度が全体的に顕著に低下している．これは，NOx-NMHCバランスの差が小さくなり，対策(特にNOx対策)の効果が同じように顕れているためと考えられる．
以上のことから，これまでのOx対策が，前駆物質の濃度低下を達成していながらOx年平均濃度の低下に至らなかったことは，個々の対策がここで論じたOx生成レジームを考慮して遂行されていなかったことによると考える．今回の考察により，大阪府域においても両方のOx生成レジームが混在し，時期的にも変化していることがわかった．今後，Ox対策の効果的な遂行のためには，Ox生成レジームの動向を踏まえて，NOx対策に重点を置くべきかVOC対策に重点を置くべきかを詳細に検討し，見極めていく必要があると考える．
神成は，NOx-HC散布図上にOx等値線を示している7)．これは数値解析により求めた生成速度の値である．このように，これまでの研究では，Ox生成速度として数値解析結果を用いている．しかし，Ox生成速度は地域的な違いがあり，実測で求めるべきと考える．今後，Ox生成レジームをOx生成実測値で論じることができることをめざしたいと考える．
本研究にあたっては，国立環境研究所と地方環境研究所との共同研究「PM2.5と光化学オキシダントの実態解明と発生源寄与評価に関する研究」(2010～2012年度)の成果の一部を用いた．