【目的】成人を対象に，経済的要因と食に関する認知的要因，食行動，及び食のQOLとの関連を明らかにすること。
【方法】平成23年「食育に関する意識調査」（内閣府）のデータを用い，満20歳以上の層化無作為抽出された男女3,000名のうち，回答が得られた男女1,867名から，回答に不備のなかった者を分析対象者とした（1,522名：男性706名，女性816名）。経済的要因として世帯の年間収入（200万円未満，200～600万円，600万円以上）と主観的な暮らし向き（ゆとりなし，どちらでもない，ゆとりあり）を独立変数，食に関する認知的要因など計9項目（35指標）を従属変数とし，性別などを共変量とした多重ロジスティック回帰分析を行った。
【結果】食品選択で重視する要因では，“200万円未満”や“ゆとりなし”は，“600万円以上”や“ゆとりあり”に比べて，価格や量・大きさのオッズ比が有意に高く，おいしさや産地，栄養価などは有意に低かった。また，今後身に付けたい知識では“200万円未満”や“ゆとりなし”で食費を節約する料理の作り方のオッズ比が有意に高く，健康に配慮した料理の作り方などは有意に低かった。さらに，朝食などの食行動は，世帯の年間収入ではなく，主観的な暮らし向きとの間に有意な関連を示した。
【結論】経済的要因，特に主観的な暮らし向きは，栄養教育の対象となる知識や態度などの認知的要因や食行動，食のQOLと関連していることが示唆された。